リアル帰省しない３人に１人が『オンライン帰省したい』と回答
～ コロナ禍での帰省に関する調査（2021年12月実施） ～
株式会社タイムカレント（東京都中央区、代表取締役：鎮目英大）は、全国20代～40代の有職者で、親と別の都道府県に在住の方を対象に、「コロナ禍での帰省に関する調査（※1）」を実施し、合計3,681名の回答結果を公開しました。
2019年末に発生し、その後流行が拡大した「新型コロナウイルス(COVID-19)感染症」は、発生からおよそ2年間が経過した現在においても、収束したとは言えない状況です。長く続くコロナ禍の影響で、人と人とのコミュニケーション方法も大きく変化しました。2020年4月には、政府が国民に対し、人の移動が増加する大型連休などで、人との接触を可能な限り減少させるための対策として、「オンライン帰省（※2）」を呼びかけるなど、「帰省」のあり方についても大きく影響を及ぼしました。
今回の調査では、昨年の年末年始（2020年から2021年）の帰省状況や、今年の年末年始（2021年から2022年）の帰省意向、また、「オンライン帰省」を含む、離れた親とのコミュニケーションの状況や、コミュニケーション方法などについてもその実態をまとめて、レポートしています。 さらに帰省の際、親に持参する「お土産」の傾向についても、コロナ禍以前と今年の年末とで比較しました。
Ⅰ.主な調査結果・主旨１）昨年の年末年始に「リアル帰省」しなかった人＝４９.３％ ／ うち４割は「コロナ禍の影響で断念」
今年の年末年始も、半数が「リアル帰省しない」と回答
コロナ禍の最中だった、昨年の年末年始に「リアル帰省」をしなかった人は全体の約半数（49.3％）でした。また、「リアル帰省」をしなかった人のおよそ4割（19.6％）は、「コロナ禍の影響で帰省を断念した」と回答しています。さらに、「リアル帰省」をした50.7％のおよそ6割（30.9％）は、「コロナ禍の影響で悩んだが帰省した」と回答しており、コロナ禍が帰省の判断にも大きく影響を与えていたことが確認されました。
さらに、「コロナ禍の影響で帰省を断念した」と回答した人に、今年の年末年始の帰省について意向を確認したところ、「帰省する予定」と回答した人は50.6％、「帰省しない予定」と回答した人は49.4％と、ほぼ半々に分かれる結果となりました。
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今年の年末年始（2021年～2022年）に「帰省しない予定」と回答した人に対して、「オンライン帰省」をしてみたいと思うかどうかを聞いてみたところ、およそ3人に1人に相当する34.4％が「したいと思う」と回答しました（※「とてもしたいと思う（8.1％）」と「したいと思う（26.3％）」の合計）。昨年、今年と「リアル帰省」をしない層を中心に、「オンライン帰省」の意向が相応に高い様子がうかがえました。
